東京五輪組織委理事、「開催は米次第」
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東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の高橋治之理事が、「東京五輪の開催はアメリカの支持が得られるか否かにかかってくる可能性がある」との見解を示しました。
(last modified 2026-03-02T10:12:05+00:00 )
1月 28, 2021 16:27 Asia/Tokyo
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東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の高橋治之理事が、「東京五輪の開催はアメリカの支持が得られるか否かにかかってくる可能性がある」との見解を示しました。

ロイター通信が27日水曜、東京から米紙WSJウォールストリートジャーナルの報道として伝えたところによりますと、高橋理事は、「東京五輪を予定通り7月に開催できるかどうかは米国やバイデン米大統領の支持が得られるかで決まる可能性がある」と述べています。

新型コロナウイルスの世界的流行により東京五輪がすでに1年延期され、さらに開催国日本では最近コロナ感染者の急増により開催への世論の支持が低下している中、IOC国際オリンピック委員会と東京五輪組織委は、再延期はないとの見解を示しています。

WSJによりますと、高橋氏は、バイデン氏がコロナを巡る「大変」な状況に対応しているとした上で「オリンピックは何とか開催しようというような、そういうポジティブなこと言ってくれると、非常に前向きないい動きになってくる」とコメントしました。

また、開催は「米国次第」で、バッハIOC会長やIOC自体は決断できず、IOCにはそのレベルのリーダーシップがないとも述べています。

一方、バイデン氏は先週の大統領就任以降、公の場ではオリンピックに関してコメントしていません。

なお、米国の選手団についてはUSOPC米オリンピック・パラリンピック委員会が決定権を有しており、USOPCは先週、ツイッターに「五輪が予定通りに実施されないとの情報は、受け取っていない」と投稿しています。

 

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