米紙WSJ：「イランとの戦争で米軍の弱点が露呈」

アメリカの国際情報紙WSJウォール・ストリート・ジャーナルが分析記事において、対イラン戦争で米軍の脆弱性や弱点が露呈したことに懸念を示しました。

【ParsTodayイラン】IRIB通信によりますと、ウォール・ストリート・ジャーナルは「最近のヨルダンでの攻撃を含め、西アジアの米軍基地に対するイランの攻撃は、敵のミサイルや無人機の脅威が高まっていることを示している」と報じています。

WSJはまた「これらの攻撃は、米国が海外基地、重要インフラ、および人員を防衛する準備が十分ではないことを裏付けている」と明かしました。

この分析においては、イランが開戦以来、西アジア全域で2000回以上の空爆、ミサイルや無人機による攻撃を実施し、8カ国にある少なくとも20カ所の米軍施設に損害を与えたことが主張されています。

同紙はまた「イランがこれまでに米国に与えた損害は、設備や施設への損害だけでも最大130億ドルに上る」と計上しています。

WSJによれば、イランはこれまでに合計42機以上の米軍機を破壊または損傷させています。

米紙ニューヨーク・タイムズも米国の備蓄兵器減少について再び取り上げ、「5ヶ月に及ぶ対イラン戦争により、米国の重要な兵器備蓄は考えられる限りの低い水準まで減少した。この紛争では、1500発以上のパトリオットミサイルや数千発の長距離巡航ミサイル、および弾道ミサイルが消費され、それらの補充には少なくとも2年はかかるだろう」と論じています。

ウクライナ支援のために戦争前から存在していたこの不足の事態は、今や全面的な危機と化し、ヨーロッパとアジアにおける脅威に対するアメリカの対応能力を著しく弱体化させた格好となっています。

こうした中、ロシアと中国はこの衰退の成り行きを注視しており、台湾や東欧といった係争地域での戦略的行動にこの機会を利用する可能性があります。

そしてこのことは、今後数十年にわたる世界の安全保障体制を大きく変貌させる可能性のあるシナリオとされています。

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