サントリー社長、「2021年の東京五輪の開催の可否は不透明」
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東京五輪
サントリーホールディングスの新浪剛史社長が、「新型コロナウイルスの流行により2021年の東京五輪を開催できるかどうか分からない」との見解を示しました。
ロイター通信が１３日水曜、報じたところによりますと、新浪氏は、2021年に延期された東京五輪・パラリンピックについて、開催できるかどうか分からないとの見方を示したものの、「世界に向けた重要なメッセージとなるため、あらゆる努力をすべき」と述べたということです。
また、新型コロナの第３波は２月末か３月初旬まで続く見込みが大きいとし、「決定は３月末までに下される可能性が高い」との見方を示したとされています。
一方、加藤勝信官房長官は同日午前の会見で、菅義偉首相が１２日にマイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏との電話会談で東京五輪について「必ずやりきる」と発言したことを否定し、「そのような表現はしていない。政府として公表した発言ではなく、政府としては大会に向けた準備をしっかり進めていきたい」と語りました。
その上で「すでにスケジュールや会場も決まっており、アスリートや関係者が一丸となって成功に向けて取り組んでいるところだ」とし、引き続き大会の成功に向けて準備を進める姿勢に変わりはないことを強調しています。
なお、NHKが1月上旬に実施した全国世論調査では、東京オリンピック・パラリンピックについて「開催すべき」と答えた人は12月より11ポイント減の16％、「中止すべき」または「さらに延期すべき」と回答した人は合わせて約80％（それぞれ38％と39％）となっており、さらに共同通信の世論調査でも、「再延期」と「中止」を求める人の割合が合わせて約8割に達しています。
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