英慈善団体、「森会長発言は、スポーツ界全体に改革が必要な証拠」

東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）の女性蔑視発言を巡り、スポーツを通じて性差別の撲滅を目指す英国の慈善団体「ウィメンズ・スポート・トラスト」の代表、タミ―・パーラー氏は、スポーツ界全体に改革が必要なことの証左だと述べました。

ロイター通信によりますと、パーラー氏は同通信とのインタビューで「あのコメントについて私が話したアスリートは本当に信じられないと述べたが、このような態度、この種のコメントは、何年も何十年も水面下で起きてきた」と指摘しました。

トップアスリートが参加するインターネット交流サイト（ＳＮＳ）でもこの話題で持ち切りでしたが、状況はネガティブなものばかりではないということです。パーラー氏は「この件が取りざたされていることは、これについて話す機会が提供されているということだ」と指摘し、システム全体にわたってダイバーシティ・アンド・インクルージョン（多様性の認知や差別ない処遇）が十分でないことがこの原因であり、コメントはそれが表面化したものだ、と述べました。

森会長は３日、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）臨時評議員会に出席し「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などと発言し、女性蔑視だとして内外からの批判を受け、発言を撤回して謝罪していました。

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