Pars Today

イラン・イスラム革命防衛隊ゴッツ部隊のガ―アーニー司令官が、公開式典への出席により、西側メディアの心理戦を完全な敗北に追い込みました。

イランの英字紙テヘラン・タイムズは、ガーアーニー氏関係の報道を巡る西側メディアの行動を分析する過程で、「中立性と誠実さは責任あるジャーナリズムの主な柱である、少なくともそう言われている。しかし西側メディアでは実際、あからさまなシオニスト政権イスラエル贔屓、そしていかなる犠牲も辞さない無条件のイスラエルの利益保証という姿勢がこれまで以上に顕著になっている」と報じています。

西側メディアは、想像を絶するような非人道的犯罪に手を染めるイスラエル政府のイメージアップに積極的な勢力と化しました。この醜悪な傾向は、かつては少なくともジャーナリズム倫理の原則を少しは順守していたことから制限されていましたが、今では報道の完全な捏造に至っています。繰り返しの公然たる虚偽の回避という単純な原則さえも、この1年ではわきに追いやられた形となりました。

2023年10月7日以来、インターネット上ではパレスチナ・イスラム抵抗運動ハマスやパレスチナ、レバノン、さらにはイランに関する虚偽の情報で溢れています。これらの捏造された話の中には、ハマスによるイスラエル人乳児の斬首、アルアラビー・アルアハリー病院の爆撃、非軍事用地の防衛盾としての使用といった恐ろしい主張があります。しかしこうした悪名高い話も、ここ数週間囁かれてきたガーアーニー氏の動静に関する笑止な報道と比べれば、まだ論理的であるように思われます。

当初、「ガーアーニー氏は、去る９月22日のレバノン・イスラム抵抗組織ヒズボッラーのナスロッラー事務局長を殉教させた同国首都ベイルート南部の居住ビルに対するイスラエル軍の空爆で殉教した」と報じられていました。イラン革命防衛隊は、同隊司令官の１人・ニールフォルーシャン氏もこの攻撃によって殉教した事実を認めています。

イスラエルによるこの攻撃の犠牲者の遺体の身元が特定された後、西側諸国はまたもや誤った報道の波を拡散し、「ガーアーニー氏はこの攻撃で負傷したものの、一命を取り留めた」などと主張しました。この報道の捏造にはさらに、「件のゴッツ部隊司令官は、ベイルートを短期訪問していたアラーグチー・イラン外相の飛行機でカーアーニー氏がイランの首都テヘランに戻った」という虚偽の上塗りがなされました。

最終的に、革命防衛隊ゴッツ部隊の高官の１人がガーアーニー司令官の動静に関する噂に反応し、同司令官の殉教或いは負傷をきっぱりと否定した際、西側メディアは別のニュース捏造を迫られました。今回は、英国に本拠を置きカタール政府の後援によって運営されていると言われるウェブニュースサイト「ミドルイースト・アイ」が、空想の話を拡散しました。

抵抗勢力への敵対的な姿勢で有名なあるイラク人ジャーナリストは今月9日、以下のように述べています；

「テヘラン、ベイルート、イラク首都バグダッドにある10の情報筋によると、ガーアーニーは警備・防衛下にあり、ナスロッラー師テロ暗殺を招いた情報面での欠陥に関与しているとの理由で尋問・捜査を受けている」

他のメディアもさらにこれをはるかに超える報道を拡散し、「ガーアーニー氏は尋問中に心臓発作を起こした」などと報じました。

しかし、わずか２週間の間は「殺害された」「負傷した」「拘束された」などと報じられていたガーアーニー氏は今月15日の一般式典に姿を現しました。彼は、革命防衛隊の同僚や他のイラン当局者らとともに故ニールフォルーシャーン司令官の葬儀に参列し、殉教者のために祈りを捧げたり、他の聴衆と話したりするなど健康な様子が確認され、ここ数日拡散していた誤った情報はすべて否定される形となりました。

西側メディアは何をしているのか？

ガーアーニー氏は、前ゴッツ部隊司令官だった故ガーセム・ソレイマーニー氏（2020年1月3日にバグダッドで米無人機の爆撃により殉教）と同様、公の場にあまり姿を現さず、著名なメディアと交流しないことで知られています。このような人物は通常、あらゆる階級のイラン当局者が出席するような公式行事でしか姿を現しません。したがって西側メディアが「長い間公の場から遠ざかっていた」ことを誇張して彼の所在への疑惑提起を試みたことは全く当初から笑止の沙汰だったといえます。

西アジア地域を専門に研究しているセイエドレザー・サドル・アル・ホセイニー氏は、「私が思うに、一部の西側メディアは、抵抗勢力の士気を弱めようとする工作に加えて、イスラエルとアメリカの諜報機関との協力により、ガーアーニー氏自身と氏の活動を追跡しようとしていたのではないか」と指摘しました。彼はまた、その理由として「コッズ部隊の司令官に関する情報の収集は、よく知られている通り極めて困難だからだ」と述べています。

さらに警告として、諜報機関とのこういった緊密かつ頻繁な協力は、西側メディア自身の信用を取り返しのつかないレベルで損失させる、と指摘しました。

実際に、西側メディアに対する一般世論の信頼は、急速に崩壊の一途をたどっています。ロイター通信やニューヨーク・タイムズ紙などのメディアは、かつては信頼できる情報源とみなされていましたが、最近は事実の歪曲という顕著な傾向があるため、日々増大する疑惑に直面しています。こうしたメディアに代わる情報源を求める人が増えているため、彼らの話を盲目的に受け入れる時代は終焉を迎えているのです。

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