インドは、昔から多様性と寛容さで知られている一方、20世紀には反植民地主義の国としても名を馳せていました。しかしこの10年間、世界の人々が抱いていた同国の良いイメージや名声は失われていき、特に直近の2年において大きく失墜しました。さらに驚くべきことは、インドの評判は北半球諸国で西側・非西側を問わず下落し、大きく傷ついたイメージが定着していることです。
アフリカ大陸・サヘル地域での動静は、新たな世界秩序が形成される流れの中で西側が同大陸において覇権を減退させ、一方でロシア、イラン、中国の影響力が増大していることを示すものです。
最近の地域的緊張が高まる中で明らかになったのは、イランが世界の海洋大国のひとつにのし上がったという事実です。これは西側の覇権主義諸国にとっては好ましくない事態であり、対照的にアジア、アフリカ、ラテンアメリカの独立国が利益を得ることになります。
西側がシオニスト政権イスラエルを支援する主な理由の一つには、同政権の占領するパレスチナが、戦略的に重要かつ慎重さを要する西アジアにおいて地理的地位を有していることが挙げられます。
今年2月に行われた、アメリカンフットボールの最高峰・NFLの決勝戦(通称:スーパーボウル)で、試合のハーフタイムにシオニスト政権イスラエルからの注文により、パレスチナ・ガザ地区での大量殺戮を正当化する内容の30秒のコマーシャルが流されました。このコマーシャルが放映された最中にも、イスラエル占領軍はガザで人々を虐殺し、数十人のパレスチナ人が殉教しました。
正道を外れた性の模範を普及させ、家族制度の役割に基づく貞淑な生活様式に疑問を呈することは今や、西側の公式・非公式の組織・機関の大半が取る措置においてはっきりと不可分な一部になっています。
イランのメディア活動家であるモハンマド・サルフィー氏は、SNS「X」への投稿で、西側諸国がシオニスト政権イスラエルによるガザでのジェノサイドに抗議して焼身自殺したアーロン・ブッシュネルさんを不当に評価しようとしていると指摘しました。
米国際情報サイト・ブルームバーグが、「BRICS新興経済国グループの加盟国数が倍増したことにより、イランやロシアに対する西側の圧力が弱まることになるだろう」と報じました。
イランのアミールアブドッラーヒヤーン外相は、人権をめぐるイランに対する一部の西側諸国の主張について「全く合理的・法的な正当性がない」とし、こうした国々に対し国連人権理事会の手段として利用をやめるよう求めました。
イラン外務省のキャンアーニー報道官は、国連総会でイランに関する決議案の採決時に一部の西側諸国がとった行動を、「不当な政治目的のための道具としての人権利用や二重基準の実例」だと非難しました。