IOC会長、「東京五輪の再延期はない」
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IOC国際オリンピック委員会のトーマス・バッハ会長が、2021年に延期された東京オリンピックの新日程でも衛生の観点から状況が安全と言えなければ、大会は中止されるとしました。
(last modified 2025-10-27T01:35:03+00:00 )
May 23, 2020 18:14 Asia/Tokyo
  • IOC国際オリンピック委員会
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IOC国際オリンピック委員会のトーマス・バッハ会長が、2021年に延期された東京オリンピックの新日程でも衛生の観点から状況が安全と言えなければ、大会は中止されるとしました。

バッハ会長は、東京オリンピックの再延期の可能性について語る中で、この発言を行いました。

2021年に延期された同大会は、2022年への再延期も検討されていますが、IOC役員は、日程の過密さから再延期の時間的余裕はないだろうと考えています。

バッハ会長は英BBCに対し、「この意見は理解できる。大会組織委員会が3000人から5000人もの職員たちを継続して雇い続けることはできない。毎年、世界中のスポーツ大会の日程を変更することはできないし、アスリートを不確実な状況にとどめてはおけない」と語っています。

東京五輪への協力・協賛企業は、可能性のある全てのシナリオに向けて同大会の開催を押し進めていますが、IOCはこれまでに無観客での実施については反対しています。

バッハ会長は、「無観客は望むべき姿ではない。なぜなら、オリンピックの精神は人々の団結に基づいており、五輪の競技が唯一無二のものたる理由にもなっているからだ。いずれにしても、決断を迫られる時期が来れば、アスリートやWHO、日本側と相談して決めることになるだろう」と述べました。

 

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