米紙ニューヨークタイムズ；「米はゾンビの如し、もはや世界のリーダーにあらず」

アメリカの新聞ニューヨーク・タイムズが「ドナルド・トランプ現米大統領により、アメリカはゾンビ（生ける屍）と化し、世界におけるアメリカのリーダーシップが破壊された」と一刀両断しました。

【ParsToday国際】タスニーム通信によりますと、米国市民らがトランプ氏の破壊的な政策を批判し続けている中で同氏が地域での戦争を煽り、国際的な緊張を引き起こしたことを受け、ニューヨークタイムズは「アメリカはゾンビの如し、もはや世界のリーダーにあらず」と題した同紙コラムニスト、スティーブン・マーシュ（Stephen Marche）氏の記事において「ドナルド・トランプ氏の政策は米国が数十年にわたって主導してきた国際秩序体制を弱体化させた上、アメリカの同盟国に対し、対米依存はもはや安全な選択肢ではないという前提に基づき、自らの安全保障と経済政策の再構築を促すきっかけにもなった」と報じています。

トランプ氏の脅迫的な発言、すなわちカナダ併合、グリーンランド買収、同盟国への関税賦課、NATO北大西洋条約機構の弱体化といった発言に対し、アメリカの同盟国は当初は、怒りと不安を表明していました。しかしその後、そうした諸国は次第に、アメリカから徐々に距離を置くことの代償が、予想していたよりも小さいことに気づき始めています。

マーシュ氏はまた「グリーンランドに対するトランプ氏の脅迫により、EU欧州連合は通商上の対抗措置に踏み切り、それが米国政府を後退させた」と考えています。また軍事面では、イランとの戦争により米国の力の限界が露呈し、イランは激しい軍事的圧力にもかかわらず政治体制を維持し、米国との覚書を通じて制裁解除さえも勝ち取っており、しかもこの戦争後、ペルシャ湾岸諸国では米国の安全保障に対する疑念が浮上している、とみています。

マーシュ氏はさらに「最近トルコ首都アンカラで開催されたNATO首脳会議で、同盟国数カ国を攻撃し、グリーンランドに関する要求を改めて表明したトランプ大統領の発言は、以前ほど懸念材料ではなくなっており、多くの国はトランプ大統領の脅迫を、実行上必要な能力を欠いた単なる策略とみなしている」との見方を示しました。

続けて「既に複数の国々においては貿易、軍事、技術など、様々な分野で米国への依存度を下げようとする動きが見られるようになっている。その例として、EUはアメリカのテクノロジー企業への依存度を下げる動きを見せており、ベルギーやフィンランドといった国々もアマゾンのクラウドコンピューティングサービスから距離を置くための一歩を踏み出している」と述べています。

最終的にマーシュ氏は、米国を「国際舞台におけるゾンビ」と表現しています。それは即ち、依然として力を有してはいるものの、国内の政治的分裂および、今後の選挙結果はともかく将来の運命に対する先行き不透明が続いているため、国際体制において持続的なリーダーシップの発揮能力を失ってしまった存在ということです。