ロシア・スプートニク、「原油価格は上昇傾向」

アメリカのトランプ大統領による核合意離脱を受け、原油価格は1バレル100ドルに向かっています。

ロシアのスプートニクは報告の中で、トランプ大統領の決定による影響と、今後の原油価格の上昇について伝えました。

これによりますと、バンク・オブ・アメリカの専門家らは、原油価格が1バレル100ドルにまで上昇すると予想しており、2019年までに原油は1バレル100ドルで取り引きされることになると見ています。

この予測は、イランの核問題とベネズエラの危機が続いた場合、両国が世界の原油需要に大きな役割を果たしていることから、現実になると見られています。

ロシアトゥデイによりますと、現在の原油価格は、77ドルで安定しています。

投資家は、アメリカの核合意離脱後のイランに対する新たな制裁を待っているということです。

専門家は、イラン産原油の輸出禁止は、ロシアやサウジアラビアの利益になると考えています。

バンク・オブ・アメリカの分析によれば、2019年第2四半期に原油価格は1バレル90ドルになり、恐らくこれは100ドルまで上昇すると見られています。

すべては、ＯＰＥＣ石油輸出国機構の加盟国の立場と、アメリカの対イラン制裁の影響に関係することになります。

専門家は、ロシアトゥデイのインタビューで、「アメリカの核合意離脱というトランプ大統領の決定が、世界の石油市場に影響を及ぼしている」としました。

トランプ大統領は、アメリカはまもなく、イランに対して新たな制裁を行使すると発表しました。

中東の危機により、原油価格はすでに77.8ドルに達しており、2014年以来の高値になっています。

アナリストは、まもなく80ドルになると予想しています。

石油問題の専門家である Rustam Tankaev氏は、これについて、「原油価格は地政学的なリスクの影響をすぐに受ける。イランとアメリカについても、2つの重要な産油国が関係を悪化させていると言うべきだ。アメリカと中国の貿易戦争も、原油の輸入国にマイナスの影響をが及ぶだろう」と語りました。

ＩＡＥ国際エネルギー機関は、3月、「石油市場は、今年第2四半期、ベネズエラの危機とＯＰＥＣ加盟産油国の原油生産量の据え置きにより、不足に直面する」としました。