東京五輪
東京オリンピックの運命
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東京オリンピック
新型コロナウイルスが相変わらず猛威をふるい、またその第２波が予想されることを受け、東京五輪の開催国である日本やその参加予定国は岐路に立たされ、その開会式と閉会式の開催規模に疑問が呈されています。
今年７月に予定されていた東京オリンピックの開催延期は、日本へのある事柄の示唆だといえます。それは、１９６４年の東京五輪も、その気候風土上の暑さや湿気などの理由から開催時期が延期されており、一方でこのスポーツの祭典は１９４０年の第２次世界大戦時に一度中止された過去があるからです。
さて、今回のオリンピックの延期は、２０１１年の東日本大震災以来の、日本のプロスポーツの試合･シーズン開催の混乱も招きました。今回の新型コロナウイルスの第２波への恐れは、国際社会の懸念に拍車をかけており、日本やＩＯＣ国際オリンピック委員会、そしてオリンピック参加予定国は大きな問題に直面しています。
一方で、出場選手の選考に向けた残りの予選･競技会も定かではありません。しかし、日本政府は最近、新型コロナウイルスの抑制措置により、中止回避に向けて来年のオリンピック開催の簡素化を検討すると発表しました。
その具体的な内容としては、開会式や閉会式の簡素化、観客の削減、選手団や大会役員の選手村への行き来の削減、新型コロナ検査のサンプルテストの実施などが挙げられます。
小池東京都知事は、「合理化すべきところ、簡素化すべきところを進めていく。国、組織委員会と連携しながら考えていきたい。会議体で打ち合わせなどは行っている」と語りました。
しかし、東京五輪の準備を監督する国際オリンピック委員会（IOC）のジョン・コーツ調整委員長は、「ワクチンでさえ新型コロナウイルスの脅威を食い止めることができそうになく、来年に延期された東京五輪の開催は現実的な問題に直面している。ワクチンの開発には依存しない」との考え方を示しています。
日本医師会の横倉義武会長は、「新型コロナウイルス感染症に対する有効なワクチンが開発されなければ、2021年の東京オリンピック・パラリンピック開催は難しい。できる限り速やかにワクチンや薬品が開発されることを望む」と語りました。
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 会長代行 遠藤 利明氏も、「来年3月ごろに開催の可否を判断すべきだ。来年3月くらいに代表選手が選考されているかどうかが大きな課題になる。その時の状況を見て、いろいろな形で判断していかなければならない。まずはコロナ対策をしっかりやり、安心・安全な形で大会を運営していきたい」として来年の開催に意欲を示しています。
ＩＯＣと日本政府は今年３月、新型コロナウイルス蔓延を理由に、東京オリンピックとパラリンピックの１年延期を決定しました。
今となっては、日本政府の各関係者の発言をにらみながら、このスポーツの祭典が新型コロナウイルスの動向によりどのような運命をたどるのかを注視していく必要があるといえるでしょう。
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