英紙デイリー・テレグラフ；「トランプ氏の計画は失敗に終わる運命/米はかつての影響力を喪失」

イギリスの新聞デイリー・テレグラフが「米国によるイランへの経済的圧力強化計画は失敗に終わる運命にある」と強調しました。

【ParsToday国際】メフル通信によりますと、デイリーテレグラフは著名なコラムニスト、アンブローズ・エバンズ＝プリチャード（Ambrose Evans-Pritchard）氏が執筆した記事において「イランの経済的孤立化計画は失敗に終わる運命にある。なぜなら、米国はもはや10年、20年前のような影響力を持たず、敵国に対して世界的な経済封鎖を科せないからである」と分析しています。

デイリー・テレグラフによれば、米国は対イラン戦争において、中国、ロシア、インド、欧州、そして主要な金融センターの協力を必要としています。しかし同時に、中国は米国の圧力に抵抗する力を強めており、二次制裁に対しては、米国の重要な鉱物資源や金融資源を標的とした措置で対抗する可能性が指摘されています。

この報道ではさらに「この紛争が続けば、燃料・ガス価格の高騰と欧州のエネルギー備蓄量の減少と相まって、世界的なエネルギー危機はさらに悪化しかねない。したがって、トランプ米大統領は非常に複雑な勢力構図に直面しており、現状では『最大限の圧力』政策は奏功していないことが示されている」と述べられています。

英紙フィナンシャル・タイムズ：「イランへの経済的圧力は2018年の繰り返し版」

こうした中、英フィナンシャル・タイムズ紙は「イランに対する新たな計画は、概ね2018年の政策の繰り返しである。その政策は当時、米国は核合意から離脱し、イランが屈服して弱者の立場から交渉に応じることを期待して、イランに数百もの厳しい制裁を課していた時期に提起されていた」と報じました。

この報道によれば、今回の作戦はイランに譲歩を強いるのではなく、逆に西側諸国に対するイランの立場を強化した格好になっているということです。

さらにこの報道では「トランプ氏の新たな構想における主要な弱点の1つは、ロシア、中国、トルコといった国々の協力が必要となる点である。これらの国々は、自らが米国への完全服従を強いられているとは考えていないようだ」とされています。

ラジオ日本語のソーシャルメディアもご覧ください。