英FT紙、「日本の五輪スポンサー企業がブランドイメージへの影響を調査」
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英フィナンシャル・タイムズ紙(FT)は、2020年東京五輪・パラリンピックの日本のスポンサー企業が、五輪開催への反対世論が広がる中、自社のブランドイメージへの影響を見極めるため、コンサルティング会社と契約を結んだと報じました。
(last modified 2026-03-02T13:42:05+00:00 )
6月 10, 2021 19:31 Asia/Tokyo
  • 日本の五輪
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英フィナンシャル・タイムズ紙(FT)は、2020年東京五輪・パラリンピックの日本のスポンサー企業が、五輪開催への反対世論が広がる中、自社のブランドイメージへの影響を見極めるため、コンサルティング会社と契約を結んだと報じました。

ロイター通信によりますと、匿名筋の情報として、五輪をテーマにしたマーケティングを推進すべきか、ブランドイメージの悪化につながりかねない五輪との関与を制限すべきかについて、助言を受けるということです。

契約を結んだコンサルティング会社には、英カンター・グループ、マクロミル、インテージホールディングスが含まれるということです。

 

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