IOC古参委員、「菅首相が中止を求めても大会は開催」
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２０２０東京
IOC国際オリンピック委員会の委員を40年以上務めてきた古参、ディック・パウンド氏（79）が、「週刊文春」の単独インタビューに応じ、仮に菅首相が中止を求めても「大会は開催される」と語っていたことが明らかになりました。
「週刊文春」のニュースをYahoo！ニュースが引用して報じたところによりますと、パウンド氏は今月２３日、日本国民の大半が大会開催に反対である実情を「残念」と述べ、科学的見地から開催による追加的リスクはないと断言するとともに、日本国民の反対論はそれを「無視」したもので、「開催したらきっと成功を喜ぶことだろう」と語っています。
日本滞在中のアスリートの健康面についても、母国出国前に何重もの検査を受けた上で成田空港に到着し、入国の際も検査を受け、誰とも接触しないまま選手村入りするため心配はないとし、「マスクや手洗い、ソーシャルディスタンスを取ることなどでリスクをほぼゼロにすることができる」と言い切っています。
そして、五輪開催中止の争点についても、IOCにとっては「許容できないリスクがあるかどうか」が決め手となるものの、「科学的にすべてはコントロールできる」ため、中止の検討はありえないと示唆しています。
さらに、日本国民の民意を代表する政府、菅首相が大会中止を決めた場合にまで踏み込んでの週刊文春の質疑に対しても、パウンド氏は「仮に菅首相が『中止』を求めたとしても、それはあくまで個人的な意見に過ぎない。大会は開催される」と押し切った形となっています。
圧倒的大半の日本国民が開催を支持せず、各方面から政府に中止要請が入るなかで、リスクはない、首相がNOでも大会はやると断言するパウンド氏に対し、Yahoo！ニュースのコメント欄には日本人ユーザーの怒りと批判が相次いで書き込まれています。
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