日本で、温泉事業者が地熱ポテンシャル開発に反対（動画）

100を超える活火山がある日本は、地熱資源保有量で世界第3位を誇っていますが、この分野の開発には地元の温泉事業者が断固として反対してきました。

地熱は、地殻の深部から熱を利用する再生可能な資源であり、エネルギー資源の乏しい日本にとって一見魅力的なオプションとされています。

しかし、日本に点在する温泉は主要な事業であり、観光客はもとより地元民にも好まれており、温泉業界は地熱の開発が施設の水位や温度の低下を招くのではないかと懸念しています。

日本秘湯を守る会（佐藤好億会長=福島県二岐温泉・大丸あすなろ荘）は、「国がCO2削減目標を設定するなか、自然エネルギー開発として地熱発電開発を進めようとする流れに危機感を持っています。既存の温泉への影響が懸念される地熱開発を拡大すれば将来に禍根を残します。旅行者を巻き込みながら国に対してものを言っていく」とし、日本温泉協会に全会員加入することで協会を通じ地熱発電反対の発言を強めていく考えを示しました。

たとえば、福島県の曲がりくねった川沿いの緑の山々に囲まれた土湯温泉の浴場はほかに例を見ない珍しいもので、小さな地熱発電所と共存する形となっています。

人口300人のこの小さな町は、2011年の東日本大震災で甚大な被害を受け、この町の住民は地熱エネルギーが自分たちの生計の再建に役立つかどうかを模索し始めました。

前出の佐藤会長は、地熱を再生可能と見なすべきではないと主張しています。

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