全国世論調査；東京五輪開催、コロナを理由に５８％が「開催望まず」

3月 03, 2021 13:14 Asia/Tokyo

読売新聞社による全国世論調査の結果、東京五輪・パラリンピックに関して、７０％が「関心がある」と答えたものの、「感染拡大の恐れがあるので開催してほしくない」と答えた人が５８％で、「感染防止策を徹底して開催してほしい」４０％を上回ったことが判明しました。

読売新聞社が、今年１～２月に郵送方式で実施した全国世論調査の結果、大会開催と新型コロナウイルスの問題に関する質問について、「感染拡大の恐れがあるので開催してほしくない」と答えた人の割合は５８％で、「感染防止策を徹底して開催してほしい」４０％を上回っています。

この世論調査が実施された今年1月18日から2月25日は、日本の多くの地域で新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が出されていた時期にあたり、東京五輪・パラリンピックに「関心がある」と答えた人は、「大いに」３０％と「多少は」４０％を合わせ、７０％に上りました。

しかし、コロナの蔓延に対する懸念により、これらの人々は大会の開催を支持していません。

さらに、回答者の91％は、オリンピックが開催される場合、無観客で行うか、もしくは観客数は最低限にとどめるべきだ、との見解を示しています。

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