Pars Today

イルナー通信が、「アメリカによる対イエメン国際有志連合構築が早くも失敗し、同国への盲目的な攻撃が奏功しなかったことで、紅海におけるアメリカの敗北が露呈した」と報じました。

イルナー通信は記事の中で、「ここ数週間、イエメン軍は、パレスチナ・ガザ地区における（西側諸国に後押しされた）シオニスト政権イスラエルの犯罪への反応として、米巡洋艦に対する無人機やミサイル攻撃に加え、イスラエルの船舶数隻を拿捕した。これについてイエメン側は、イスラエル所属、あるいはこの占領政権と取引関係にある全ての船舶を自国軍の正当な標的であると宣言している」と報じています。

この記事はさらに、「イエメン西部バブ・エル・マンデブ海峡は、マレー半島とスマトラ島を隔てるマラッカ海峡、およびペルシャ湾の湾口・ホルムズ海峡に次いで3番目に重要な海峡である。毎日、世界の石油の4％、世界貿易の合計10％バブ・エル・マンデブ海峡を通って輸送されている。イスラエルの船舶も、紅海に入り自らの占領地ハイファ及びエイラートの港に停泊するにはこの海峡を通過する必要がある」としています。

続けて、「イエメンの頑強さにより、米国は対イエメン連合軍の結成を試みた。アメリカは当初、この連合には20カ国以上が参加すると主張していたが、数日も経たないうちにフランス、スペイン、イタリア、オーストラリアは米の要請に否定的な反応を示した。そしてついに今月１２日朝、アメリカとイギリスがイエメンを攻撃した」としました。

イルナー通信はさらに、米金融情報紙ウォ―ルストリート・ジャーナル及び同国の新聞ニューヨークタイムズの報道として、「米英の攻撃はイエメンの攻撃能力にそれほど損害を与えなかった。なぜなら、イエメン軍の装備や武器の大半は移動可能であり、これらの攻撃の前に隠されていたからである。その結果アメリカは空の倉庫を襲撃した。一部の人の間では、攻撃の前に、死傷者や物的被害を減らし全面戦争を防ぐために、米国が標的地域から避難するようシグナルを発していたと考えられている」と報じています。

イルナー通信はまた、「イスラエルは、ガザでの数千人規模の虐殺以外には何も達成していない」と強調しています。アメリカの無条件の対イスラエル支援は高い代償を伴うものとなりました。南アフリカがガザでの虐殺を理由にイスラエルをICJ国際司法裁判所に提訴したと同時に、ヘブライ語とアメリカのメディアは、米・イスラエル関係の前代未聞の緊迫化及び、米ホワイトハウスがイスラエルのネタニヤフ政権にガザ地上戦の終結を迫っていることについて報じるとともに、その理由として、バイデン現米大統領の面目の失墜を挙げました。

イルナー通信は最後に、「地元の抵抗勢力と対峙するための米主導の連合軍の結成は、世界に対する米国の覇権・統治という主張にとって打撃となった。その後、今月１２日朝の限定的な攻撃は、イエメンとのさらなる紛争と紅海という泥沼への埋没をアメリカが恐れており、西側枢軸が抵抗枢軸に対峙できないことを示している」と結んでいます。

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