米国人俳優ら700人がイスラエルの犯罪に反対

米映画俳優組合（SAG-AFTRA）に加入している俳優らが、シオニスト政権イスラエルの犯罪を非難するとともに、パレスチナ・ガザでの停戦の必要性を強調しました。

【ParsToday国際】SAG-AFTRAに属する700人以上のメンバーらは公開書簡の中で、同組合としてパレスチナ支援、ガザでの恒久的停戦、ジャーナリストに対する暴力の非難、親パレスチナ俳優への支援という立場をとることを要求しました。

書簡に署名したのは、マーク・ラファロ、ラミ・ユーセフ、スーザン・サランドン、メリッサ・バレラ、シンシア・ニクソンなどの俳優たちです。

同組合のフラン・ドレッシャー会長や他幹部らも、映画界に対して「組合員が親パレスチナという立場表明を理由にブラックリストに載せられることのないよう措置を講じて欲しい」としました。

書簡では、「イスラエル軍は安全な地域、学校、病院への攻撃を続けており、主要な人権団体はこれらを戦争犯罪だとしている」とし、イスラエル政権による公然たる人権侵害及び、数十年にわたるパレスチナ人の暮らしと領土の占領に対する同俳優組合の沈黙が批判されています。

イスラエル政権は2023年10月7日以来、西側諸国の全面的な支援を受けてパレスチナ・ガザ地区及びヨルダン川西岸で、防衛手段を持たないパレスチナ被抑圧民に対する新たな大量虐殺を開始しました。

最新の報告によりますと、イスラエル軍のガザ攻撃により4万1000人以上のパレスチナ人が殉教、他9万5000人以上が負傷しました。

シオニストが牛耳るイスラエル政権は、イギリスの植民地主義の計画及び、さまざまな国からのパレスチナへのユダヤ人移民により1917年に創設され、その存在は1948年に宣言されました。

それ以来、パレスチナ人を虐殺して全土を占領するため、これまでに様々な大量殺戮計画が実行されてきました。

一方で、イランを筆頭とする多くの国は、イスラエルという植民地政権の解体、そしてユダヤ人の元の国への帰還を真剣に支持しています。

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